研究 Research

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2015年度以降の業績

書籍

  1. 『現代中国の産業集積――「世界の工場」とボトムアップ型経済発展』名古屋大学出版会, 2015年12月(単著)．（第4回 清成忠男賞 書籍部門、第33回大平正芳記念賞）
  2. 『中国ドローン産業報告書２０１７　動き出した「新興国発の新興産業」』東京大学社会科学研究所・現代中国研究拠点リサーチシリーズNo.18, 2017年3月(単著).
  3. 『現代アジア経済論　「アジアの世紀」を学ぶ』有斐閣、2018年3月(遠藤環, 伊藤亜聖, 大泉啓一郎, 後藤健太共編).
  4. 『中国14億人の社会実装―「軽いIoT」が創るデジタル社会』東京大学社会科学研究所・現代中国研究拠点リサーチシリーズNo.19, 2019年3月(高口康太共著).
  5. 『アジアの新たな地域秩序と交錯する戦略―タイとCLMV・中国・日本』東京大学社会科学研究所現代中国研究拠点、リサーチシリーズNo.21.(末廣昭・青木まき・伊藤亜聖・大泉啓一郎・大庭三枝・柿崎一郎・助川成也・畢世鴻・宮島良明共著)
  6. 『飛躍するアフリカ！－イノベーションとスタートアップの最新動向（オンデマンド版）』(伊藤亜聖・高崎早和香共編著, 2020年4月10日刊, ジェトロ)
  7. The Asian Economy: Contemporary Issues and Challenges (Kenta Goto, Tamaki Endo, Asei Ito ed, Routledge, forthcoming)

 

学術論文

  1. 「中国「一帯一路」の構想と実態：グランドデザインか寄せ集めか？」『東亜』579号, 30-40頁．
  2. 「世界金融危機以後の広東省経済：NIEs論と「世界の工場」論を超えて」加藤弘之・梶谷懐編『二重の罠を超えて進む中国型資本主義：「曖昧な制度」の実証分析』ミネルヴァ書房所収．
  3. “Multi-level and Multi-route Innovation Policies in China: A Programme Evaluation Based on Firm-level Data”, Millenial Asia, Vol 8, Issue 1, 2017 (with Zhuoran LI and Min WANG).
  4. “Bottom-up Industrialization in the People’s Republic of China: A Case Study of Industries Producing Small Things in Zhejiang”, Kazuko Furuta and Linda Grove eds., Imitation, Counterfeiting and the Quality of Goods in Modern Asian History, pp.245-281, Springer.
  5. 「イノベーション加速都市・深圳　「新興国×テック」の時代に日本はどう取り組むのか？」『日立総研』Vol.13-1 特集「新興国に拡がるイノベーション・ホットスポット」。
  6. 「中国のデジタルエコノミーはアジアをどう変えるか？」『 タイ国情報 』2018年5月号。
  7. 「中国・新興国ネクサスと「一帯一路」構想」末廣昭・田島俊雄・丸川知雄編著『中国・新興国ネクサス: 新たな世界経済循環』東京大学出版会, 2018年12月。
  8. “China’s Belt and Road Initiative and Japan’s Response: from Non-participation to Conditional Engagement,” East Asia, June 2019, Volume 36, Issue 2, pp 115–128.
  9. “Digital China: A fourth industrial revolution with Chinese characteristics,” Asia-Pacific Review, Vol. 26 Issue 2, pp.50-75.
  10. 「日本における現代中国経済研究の動向と課題」『現代中国』93号,43-58頁, 2019年.
  11. 「コワーキングスペース」木村公一朗編『東アジアのイノベーション: 企業成長を支え、起業を生む〈エコシステム〉』作品社, 2019年11月.

その他

  1. 「書評　末廣昭著『新興アジア経済論　キャッチアップを超えて』」『中国経済研究』第12巻第1号，63-67頁(2015年8月刊行)．
  2. 「深圳国際ドローン展覧会(2016)視察報告」一般社団法人日本UAS産業振興協議会ウェブサイト, 2016年7月12日掲載、1-29頁。
  3. 「「一帯一路の中国」と「自由貿易試験区の中国」」（大泉啓一郎との共著） 『アジ研ワールド・トレンド』No.249号(2016年7月号), 24-27頁。
  4. 「飛来するユニコーン　DJIの深層」 『週刊東洋経済』2017年3月11日記事．
  5. 「中国一帯一路どう見る（上）――アジア投資銀通じ関与を、個別事業は進展に濃淡も」『日本経済新聞』2017年7月20日朝刊・経済教室。
  6. 「中国の新しい経済地図　動き出した「デジタル一帯一路」」文春オンライン, 2018年1月1日。
  7. 「やさしい経済学　加速する中国のイノベーション」『日本経済新聞』2018年3月20日―29日（8回連載, 第1回はこちら）
  8. 「加速する中国のイノベーションと日本の対応」Nippon.com, 2018年4月16日(English, 中文, Русский)。
  9. 調査レポート「南アフリカ共和国のスタートアップ事例‐新興国におけるイノベーションの実態‐（2018年8月）」(ジェトロ中東アフリカ課・高崎早和香氏と共同執筆)。
  10. James L. Schoff, Asei Ito.(2019) “Avoiding Friendly Fire Amid Economic Tensions With China: Competing With China on Technology and Innovation,” CARNEGIE Policy Brief Series, China Risk and China Opportunity for the U.S.-Japan Alliance project. Oct 2019 .
  11. “China’s Quest for a “High-quality Belt and Road Initiative,” AJISS-Commentary, No.272. http://www.jiia.or.jp/en_commentary/pdf/AJISS-Commentary272.pdf.
  12. 蔡昉『現代中国経済入門 人口ボーナスから改革ボーナスへ』東京大学出版会(第4、第5章翻訳担当)。

 

2014年度までの主要業績

学術論文

  1. 「「専門市場」から見た中国の産業発展—周辺性と生産財に注目して—」『中国研究論叢』第8号, 2008年8月, pp.31-53.
  2. 「中国のローエンド型産業発展—「義烏」巨大雑貨卸売市場の示唆」『東亜』3月号, 2010年3月, pp.88-100.
  3. 「なぜ巨大雑貨市場の拡張が続くか？」駒形哲哉編『東アジアものづくりのダイナミクス』明徳出版社, 2010年3月, pp.85-120.
  4. 「「義烏」のジレンマと発展のダイナミクス—安物雑貨供給システムとしての発展—」『三田学会雑誌』103巻1号, 2010年4月, pp.117-144.
  5. 「義烏商圏的特征与発展原動力—作為廉価小商品供給系統的発展—」（中文）『中国研究論叢』第10号, 2010年9月, pp.77-93.
  6. 「中国製造業集群的生産率、利潤率与競争状態—基於2007年企業数据的計量分析」（中文）加藤弘之・呉柏均主編『城市化与区域経済発展研究』2011年3月華東理工大学出版社, 2011年3月, pp.142-164.
  7. 「電動2輪車メーカーの低価格EV市場への参入—新興国・2輪・ローエンドからのスモールハンドレッド」現代文化研究所『急拡大する低価格車市場（インド、中国）とその影響に関する調査研究』財団法人企業活力研究所, 2011年3月, pp.56-72.
  8. 「中国雑貨産業ハブ「義烏」の競争優位とインパクト—なぜ彼女はドバイを中抜きしたのか？—」日本中小企業学会論集 第30巻, 2011年9月, pp.101-114.（2011年度日本中小企業学会若手研究奨励賞）
  9. “Agglomeration Economies with Heterogeneous firms in China: Evidence from Firm-Level Data in 2007” 東京大学社会科学研究所『社会科学研究』63巻3号, 2011年11月, pp.121-141.
  10. 「義烏市から見る中国の地域経済発展」『アジ研ワールドトレンド』No.197, 2012年3月, pp.16-19.
  11. 「事例研究：浙江省の軽工業集積」加藤弘之・日置史郎編『中国長江デルタ産業集積地図』NIHU早稲田大学現代中国研究拠点研究シリーズ６, 2012年3月, pp.59-72.
  12. 「当代日本工業集群的演变—集群与“日本制造”」（中文）『広東科技』第280号, 2012年3月, pp.51-60.
  13. 「「闇市」から「雑貨の殿堂」へ—義烏市から見る中国の地域経済発展」加藤弘之編『中国長江デルタの都市化と産業集積』勁草書房, 2012年3月, pp.152-177.
  14. 「中国沿海部の産業移転動向—「国内版雁行形態」の実証研究—」『中国経済研究』2013年3月, 51-69頁.
  15. 「珠江デルタにおける「産地」の形成と拡張—中国広東省・照明器具産業の事例」『三田学会雑誌』105巻3号, 2012年10月, 59-89頁.
  16. 「「産地」から見た「世界の工場」中国—2000年代の台頭と変容—」『商工金融』第63巻第1号, 2013年1月, 21-32頁.
  17. 「書評：駒形哲哉著『中国の自転車産業「改革・開放」と産業発展』」『アジア経済』Vol.53, No.4, 2012年.
  18. 「書評：Ding Ke, Market Platforms, Industrial Clusters and Small Business Dynamics : Specialized Markets in China」『中国経済研究』,第10巻第1号, 2013年.
  19. 「零細企業から上場企業へ（講演翻訳及び解題）」『中国経営管理研究』 （刊行予定）, 2013年．
  20. “The End of “Workshop of the World”?: New Challenges for China and the Global Manufacturing Equilibrium”, Newsletter of the Institute of Social Science, University of Tokyo.
  21. 「「闇市」から「雑貨の殿堂」へ—義烏システムの形成とインパクト」『季刊　ビジネス・インサイト』(現代経営研究所・神戸大学大学院経営学研究科), 2013年1月, 7-13頁.
  22. Tomoo Marukawa, Asei Ito, and Yongqi Zhang ed., China’s Outward Foreign Investment Data, 東京大学社会科学研究所・現代中国研究拠点研究シリーズNo.15, 2014年3月.
  23. 末廣昭・伊藤亜聖・大泉啓一郎・助川成也・宮島良明・森田英嗣『南進する中国と東南アジア：地域の「中国化」』（共著）東京大学社会科学研究所、現代中国研究拠点リサーチシリーズNo.13、2014年3月、221頁。
  24. 「中国的“世界工厂”时代结束了吗？——国际、国内、省内产业转移的分析」赵伟、藤田昌久主编『空间经济学：聚焦中国』浙江大学出版会, 2013年11月.
  25. “What Types of Science and Technology Policies Stimulate Innovation?: Evidence from Chinese firm-level data”(with Zhuoran LI and Min WANG), RIETI Discussion Paper Series, 14-E-056, 28 pages, 2014年.
  26. “Industrial Agglomeration and Dispersion in China: Spatial Reformation of the “Workshop of the World”” RIETI Discussion Paper Series, 14-E-68, 28 pages, 2014年.
  27. 「中国ASEAN経済関係の諸相：南進しているのは誰か？」末廣昭・伊藤亜聖・大泉啓一郎・助川成也・宮島良明・森田英嗣『南進する中国と東南アジア：地域の「中国化」』東京大学社会科学研究所・現代中国研究拠点研究シリーズNo.13, 81-118頁, 2014年3月.
  28. “Industrial Agglomeration and Dispersion in China: Spatial Reformation of the “Workshop of the World”,” China Economic Policy Review, Vol.3 Number 1: pp.1-29, 2014年6月.
  29. 「中国におけるイノベーション政策の効果推計：　多層・多ルートの政策体系は機能しているのか？」（李卓然、王敏との共著）、『社会科学研究』第66巻第1号：75-106頁, 2014年12月.

その他

  1. 高原明生・丸川知雄・伊藤亜聖編『東大塾　社会人のための現代中国講義』　東京大学出版会、2014年11月、291頁。

研究会委員等

公益財団法人東京財団「日中若手研究者共同研究」研究メンバー(2016年5月-2017年3月)

独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所・「『一帯一路』構想とその中国経済への影響評価」研究会委員(2016年5月-2017年3月)

独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所・「アジアの起業とイノベーション」研究会外部委員(2017年5月-)

公益財団法人環日本海経済研究所・ERINA中国地域経済研究会委員(2016年4月-2017年3月)

一般社団法人日本経済団体連合２１世紀政策研究所・研究委員(2018年７月-2019年３月)

公益財団法人日本経済研究センター・富士山会合ヤング・フォーラムアカデミックアドバイザー(2018年６月-)

公益財団法人日本国際問題研究所・「『自由で開かれた国際秩序』の強靭性」研究プロジェクト委員(2018年４月-)

日本国際フォーラム「チャイナ・リスクとチャイナ・オポチュニティ」研究会委員(2016年11月-)

株式会社PHP研究所「PHP Geo-Techonology研究会」委員(2018年11月-)

武蔵野大学国際総合研究所「インド太平洋戦略と一帯一路構想」研究会メンバー(2018年9月-2019年3月)

アジア太平洋研究所「中国経済の現状と動向」研究会メンバー(2019年4月-)

JICA研究所「中国研究会」研究会メンバー(2019年5月-)

公的報告書における引用等

a) 2018年7月に経済産業省より刊行された『通商白書　2018』の第1部世界経済編の2章3節「主要国・地域の経済動向及び対外経済政策の動き　アジア」と第2部分析編：大きく転換するグローバル経済の3章2節「急速に変化する中国経済　新産業の躍進」にて報告書および論文が言及

b) 2019年2月に特許庁より刊行された「平成30年度　特許出願技術動向調査報告書　ドローン」にて報告書が引用されました。

クリックして30_05.pdfにアクセス

c) 2019年7月に経済産業省より刊行された『通商白書　2019』の第2部3章2節にて執筆した教科書が引用されました。

https://www.meti.go.jp/report/tsuhaku2019/2019honbun/i6100000.html